支那、尖閣諸島強奪電撃作戦!

まーた、ZakZakの与太話か、と笑えないのが支那の現実である。

【スクープ最前線】中国、死刑囚の「決死隊」で尖閣上陸を強行か 悪辣な強奪計画が急浮上

2013.06.19
 中国が、沖縄県・尖閣諸島への上陸に向けて、とんでもない作戦を練っていた。武装した死刑囚が漁船を奪って東シナ海に逃亡したという設定で、それを追跡する中国監視船ととともに、強引に尖閣上陸を果たすというものだ。海上保安庁との銃撃戦も想定しているという。安倍晋三首相とオバマ米大統領を出し抜く、習近平国家主席率いる中国の狡猾な策謀を、ジャーナリストの加賀孝英氏が暴いた。
こんな作戦が立案されているとは、本当か?と、疑ってしまうのが正常な日本人だと思う。が、話は支那の常識で判断しなければならない。


G8で安倍氏が各国首脳からかなり注目を集めたこと自体は、既にご存じであると思う。が、その際に日米首脳会談は行われなかった。
 「ご存じのように、今回、日米首脳会談は見送られた。これは13日の電話会談で、安倍首相とオバマ大統領が対中政策などについて十分意見の一致をみたからだ。オバマ大統領は先の米中首脳会談で『同盟国である日本が中国に脅迫される事態は看過できない』と習主席に警告した。G8首脳からも日本に対する理解は得られた。これは日本にとって極めて大きい」
日米首脳会談が行われなかったことを、揶揄するマスコミも多くあったようだが、日本の現状の立場からすれば、日米首脳会談に固執する必要は無く、それよりも欧米各国との情報交換を沢山やった方が良かった。
そして、それは実現した。

が、問題は、何故に、日米首脳会談が見送られたか、その理由の方が重要である。

解釈の仕方は2つだと僕は考える。
1つは、オバマ氏にとって安倍氏の存在は過小評価しても問題無いという立ち位置である場合。
もう1つは、日米首脳会談を敢えて行う必要が無いと、日米首脳がお互いに判断した場合だ。

米中首脳会談直後なので、前者なのだという解釈は成り立つ。が、事前に電話会談をしているというのであれば寧ろ後者の解釈が自然だろう。

 「中国は尖閣諸島を諦めていない。というより本気で奪いに来る気だ。米中首脳会談後、習主席は怒り狂ったように、人民解放軍に激しいゲキを飛ばしている。どんな手段を使っても、尖閣上陸を果たすつもりだ。その恐るべき作戦が少しずつ分かってきた」
支那は米中首脳会談の成果を喧伝しているが、実際の所、望んだ成果は殆ど得られなかったというのが、正直なところのようだ。

支那としては尖閣諸島を始め東シナ海、もっと言えば第1列島線を維持できるくらいまでには覇権を拡大する約束をアメリカと取り付けたかったに違いない。アメリカは支那のやることには口をだすなよ、お宅の利益は侵害しないから、なんてつもりだったのだろう。
確かに、アメリカは、支那にマーケットとしての魅力を感じており、アメリカの商品を売り込むには巨大な支那市場はある意味赤字解消の絶好のステージと言える。
だが、アメリカは支那に対して色よい返事はしなかった。

何故か?それは支那の覇権を許せば、取り返しの付かないところにまで支那の勢力が伸びてしまうことをアメリカは器具したのだ。アメリカにとって、超大国は1国だけで良いのだ。

それを理解した習近平氏が怒るのも無理はない。


 「軍部は、死刑囚を利用するプランをひそかに考えている。死刑囚数人を選抜して決死隊を結成させ、武器や弾薬を与え、漁船で尖閣諸島に向かわせる。死刑囚への見返りは残された家族への金だ。海上保安庁の巡視船が現れたら、彼らは漁船を体当たりさせ、死にもの狂いの銃撃戦を仕掛けて、強行突破で尖閣に上陸する」
 そして、中国漁船の後ろから中国の監視船数隻が現れるという。
 「出動の名目は『漁船を強奪して逃亡した武装凶悪犯の追跡・逮捕』だ。緊急警察活動となれば、日本側は簡単には阻止できない。そして監視船に乗った軍関係者が尖閣諸島に強行上陸。銃撃戦で死刑囚全員を射殺。その後、現場検証で時間を稼ぎ、尖閣諸島の測量も済ませ、領有権を宣言する」
出来の悪い三流小説のような筋書きだが、人権意識の薄い支那にとって、プランの一つとして話が出てきても不思議ではない。

 この情報を海上保安庁幹部にぶつけると、彼は顔色を変えて「想定外だ、対応策がない」と絶句してしまった。
まあ、流石にこの辺りは嘘だ。
だが、海上保安庁では役者が不足しているのも事実。この作戦が敢行されるのであれば、どうあっても戦力的には海上自衛隊の出番になってしまう。
 さらに公安当局関係者が「米国はマズイ状況にある」といい、こう警戒する。
 「米中央情報局(CIA)元職員のエドワード・スノーデン氏の告発によって、米国家安全保障局(NSA)が通話記録や電子メールなどの情報を違法収集していたことが暴露され、オバマ大統領は窮地に立たされている。米国は今後、香港にいるスノーデン氏の身柄引き渡しを中国に要請するが、これが取引材料にされる危険がある。つまり、『身柄は引き渡す。その代わり、尖閣で何が起こっても米国は目をつぶれ』と」
そしてこの話。かなりネックになることは間違いがない。件のCIA元職員はいま、台湾にいる。流石に支那への関与は否定しているが、しかし台湾には支那の息がかかっている部隊が沢山居るのも事実。
取引材料となる可能性は否定出来ないだろう。

この記事がガセであるにしろ無いにしろ、こうしたシナリオにも対応できるように安倍政権は備えるべきなのだろう。

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